インプレスグループで法人向け情報コミュニケーション技術関連メディア事業を手掛ける株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）は、2008年12月に自動車分野での試験・計測・制御・シミュレーション技術にフォーカスしたイベント「Car Testing Japan 2008 Winter」を、主催の「Car Testing Japan 2008 Winter実行委員会」とともに共催で開催いたしますが、このたび、基調講演をはじめ、全プログラムを決定するとともに、来場事前登録の受付を開始いたしました。

近年、自動車の品質、環境性能、安全・安心の向上に対し、社会的要請がますます高まりつつあります。第2回目の開催となるCar Testing Japanは、それらの向上・改善に今後ますます重要な役割を担うとされる、自動車分野における試験・計測・制御・シミュレーション技術にフォーカスを当て、自動車メーカーや自動車部品メーカーのエンジニア、開発者、研究者の情報収集や意見交換の場として企画されたコンファレンス＆展示会です。会期は3日間に延長しております。

コンファレンス・プログラムの構成にあたっては、前回（2008年3月）開催時の「プログラム委員会」のメンバーを大幅に拡充、自動車メーカーおよび部品メーカーから12名を招き、試験・計測・制御機器メーカー、および半導体メーカーを加え、総勢21名の「実行委員会」（委員長：新 誠一 電気通信大学教授）を組織いたしました。同委員会では、いま自動車関連エンジニアが求めている情報を、ユーザーの視点から選別し、前回を大幅に上回る規模のコンファレンスとなりました（別紙参照）。さらにすべての講演は聴講無料となっております。

実行委員会の新 誠一委員長（電気通信大学教授）は、次のように語っています。

「今春開催させていただいたCar Testing Japanを、ユーザーとベンダーが創る国際性に富んだコンファレンスとして３日間に拡大して開催いたします。開催に当たっては、完成車メーカーからの委員から構成されるアドバイザリー・ボードを中心にプログラムを構成しました。初日は「パワートレイン」、２日目は「車両安全」、３日目は「xEV（電気自動車）」がメインテーマとなっております。まさに今、ホットなテーマばかりです。今回は展示だけでなく、パネル・ディスカッションも盛り込みました。是非、ご参加いただきますようお願い申し上げます。」

また、協賛企業による最新の製品・ソリューションの最新動向に関する講演会「協賛セッション」も行われるほか、コンファレンスに併設して、試験・計測・制御・シミュレーション機器・ソフトウェアのメーカー／ベンダーが一堂に集まる展示会も開催いたします。今回は、国内で唯一の同テーマでの展示会としてのニーズの高まりを受け、同年開催にも関わらず、前回を上回る56社（71小間）が参画（前回45社、55小間）、自動車業界のエンジニアにとっては、ここでしか得られない情報の宝庫となっております。

Car Testing Japanは、イベントのテーマを「自動車」と「テスティング」にフォーカスしているため、ユーザー、ベンダー間の企業・所属部署の垣根を超えた横断的な交流が、ほかの大規模展示会にはない緊密さで活発に行われることが予想されます。

なお、「Car Testing Japan 2008 Winter」ウェブサイトにて、来場事前登録の受付を開始いたしました。コンファレンスの講演はすべて聴講無料となっております。お早めにご登録ください。

事前登録URL　 http://cartesting.jp/

Car Testing Japan 2008 開催概要

◇イベント名称：Car Testing Japan 2008 Winter
自動車試験・計測・制御・シミュレーション技術ならびに機器に関するコンファレンス、展示会
◇日時：2008年12月9日（火）、10日（水）、11日（木）[3日間]
（コンファレンス：9:30?17:00、 展示会：10:00?18:00　※最終日のみ17:00まで）
◇会場：TFTホール／東京有明　 http://cartesting.jp/08/winter/access
（コンファレンス会場：ホール500、ホール300、 展示会会場：ホール1000、ホワイエ）
◇イベント内容：自動車試験・計測・制御・シミュレーション技術の現状と将来の技術動向
◇主催:Car Testing Japan 2008 Winter実行委員会（委員長：新 誠一/電気通信大学 教授）
◇後援：国土交通省、経済産業省（申請中）
◇協賛：社団法人日本自動車工業会、財団法人日本自動車研究所、社団法人日本自動車車体工業会、社団法人日本産業車両協会、社団法人日本自動車タイヤ協会、社団法人計測自動制御学会、社団法人日本非破壊検査協会（一部申請中）

◇基調講演、特別講演、ならびにテクノロジー・セッションの内容
（全セッション、事前登録受付中）※講演者 敬称略

▽基調講演、特別講演
■12月9日（火）

＜基調講演＞
・上田 建仁（トヨタ自動車株式会社 常務役員）
＝自動車用パワートレーン開発の刷新＝
・Helmut List（AVL List GmbH Chairman and CEO）
将来のパワートレーン開発　＝手法、シミュレーション、試験の結集力＝

＜特別講演＞
・古川 陽（株式会社エー・アンド・デイ 代表取締役）
新たなる計測・制御・シミュレーション技術の提案　＝求められる統合化への道＝

■12月10日（水）

＜基調講演＞
・児玉 英世（株式会社日立製作所 オートモーティブシステムグループ CTO）
日立の取り組むITS統合制御　＝環境にやさしい安全かつ安心な車社会の実現に向けて＝
・Lino Guzzella（ETH - Measurement and Control Laboratory Professor）
自動制御システムが開く自動車の未来　＝モビリティ向上のための選択肢＝

■12月11日（木）

＜基調講演＞
・Woong-chul Yang（HYUNDAI・KIAMOTORS Senior Executive, Vice President）
現代自動車における品質評価技術（仮）
・村山 浩之（株式会社デンソー）
車載電子制御システム開発の変革　＝今後の展望とデンソーの挑戦＝

▽テクノロジー・セッション
■12月9日（火）

・原田 真悟（マツダ株式会社）
モデルを使用したエンジンの適合　＝マツダにおけるモデルを使った適合の流れと将来展望＝
・矢部 昇（ヤマハ発動機株式会社）
二輪レース用車両開発での試験・計測技術活用　＝モトGP世界グランプリで勝ち抜くために＝
・沢田 龍作（トヨタ自動車株式会社） 形を創造するＣＡＥの開発
・鈴木 雅彦（株式会社明電舎）
最近の実路模擬車両評価設備について　＝最近のシャシーダイナモメータ・VRSについて＝
・久保 孝行（アイシン・エィ・ダブリュ株式会社）
A/Tの制御開発と計測について　＝制御開発に必要な計測技術とシミュレーションについて＝

＜パネルディスカッション＞
20XX年、エンジンマイコンは標準化できるのか？※パネラーはウェブサイトで近日公開予定

■12月10日（水）

・伊沢 正樹（株式会社本田技術研究所）
可変ダンパシステムの開発　＝制御ロジックと工場出荷検査手法＝
・赤津 洋介（日産自動車株式会社）
日産 Safety Shield コンセプトとその具現化技術
・村松 彰二（株式会社日立製作所 日立研究所）
画像認識技術の安全走行への応用　予防安全に向けた車載カメラ開発の取組み
・高木 聖和（株式会社デンソー）
車載レーザレーダの原理と応用

＜パネルディスカッション＞
計測制御システムの開発技術　司会：新 誠一（電気通信大学 教授）
※パネラーはウェブサイトで近日公開予定

■12月11日（木）

・河合 大洋（トヨタ自動車株式会社）
トヨタの燃料電池自動車の開発
・佐々木 正和（日産ディーゼル工業株式会社）
大型ハイブリッド車の現状と今後の展望
・金田 匡弘（三菱自動車工業株式会社）
電気自動車『i MiEV』のソフト信頼性　＝HILSを用いた分散制御システムのソフトウェア検証＝
・辰巳 国昭（独立行政法人産業技術総合研究所）
自動車電気駆動系用高性能電池の現状と展望　＝リチウム系電池開発を中心に＝
・中込 征仁（横河電機株式会社）
自動車の電動化に伴うHEV電力計測技術　＝EV自動車での電力評価試験やEMC試験について紹介＝
・Lorenz Granrath（Fraunhofer-Gesellschaft）
自動車用ホイール疲労試験は一軸から複軸へ　＝安全性向上に向けた欧州の最新動向＝

これらのほか、協賛企業9社による協賛セッションも行われます。タイムテーブルは、ウェブサイトでご確認ください（ http://cartesting.jp/ ）。

【株式会社インプレスＲ＆Ｄ】 http://www.impressRD.jp/
インプレスRDは、Webビジネス関係者、ワイヤレスブロードバンド技術者、放送・通信融合およびデジタル家電関係者、IPv6関係者、ICTを活用するビジネスマンなど、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野の革新をいち早くキャッチし、これからの産業・社会の発展を作り出す人々に向けて、クロスメディア事業を展開しています。

【インプレスグループ】 http://impress.jp/
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：関本彰大、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「医療」「山岳・自然」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。

【本件に関するお問合せ先】
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