インプレスグループで法人向け情報コミュニケーション技術関連メディア事業を手がける株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）のシンクタンク部門であるインターネットメディア総合研究所は、最新刊の新産業技術レポート『日米欧のスマートグリッド政策と標準化動向2010』をはじめ、全24点の企業向け「報告書」をAmazon.co.jpに提供、販売を本日より開始致します。
インプレスＲ＆Ｄ インターネットメディア総合研究所では、デジタルイノベーションが引き起こす産業革新として、特にモバイル関連、クラウド関連、電子出版関連、新産業関連などに注目し企業向けに出版しております。ただ、これまではインターネットメディア総合研究所の「報告書」は一般書店には流通しておらず、自社での直接販売が主流でありましたが、Amazon.co.jpにも提供、販売を開始することで、法人ユーザーも一般書籍と同様に容易に入手できます。これにより、より広範囲の企業やフリーランスのスペシャリストに、新産業の技術動向や市場動向の詳細で有益な情報をお届けすることが可能になります。
たとえば、前述の『日米欧のスマートグリッド政策と標準化動向2010』では、米国のオバマ政権が経済・環境対策の柱として掲げる「グリーン・ニューディール」の中核である次世代送電網「スマートグリッド」に対し、その技術解説、各国の取り組み、国際標準化動向など日本で初めて紹介する貴重な情報を満載しています。スマートグリッドを理解して新しいビジネスチャンスに生かすために、必読の一冊です。
インターネットメディア総合研究所では、今後も継続して新産業市場の動向や新しい技術動向を調査し、Amazon.co.jpに提供、販売していく予定です。
【製品概要】
■モバイル関連
『Google Android 調査報告書2009』（税込価格 63,000円）
『iPhone 3G アプリ開発とビジネスプランニング』（税込価格 71,400円）
『オープンモバイルプラットフォーム調査報告書2009』（税込価格 63,000円）
『世界のモバイルキャリア戦略調査報告書2010』（税込価格 189,000円）
『スマートフォン利用動向調査報告書2010』（税込価格 71,400円）
『ケータイ利用動向調査2010 個人利用 キャリア・端末編 クロス集計データ付属』（税込価格 81,900円）
『ケータイ利用動向調査2010 個人利用 コンテンツ・ウェブサイト編 クロス集計データ付属』（税込価格 81,900円）
『ケータイ利用動向調査2010 企業利用編 クロス集計データ付属』（税込価格 81,900円）
『ケータイ利用動向調査2010 企業モバイルウェブサイト編 クロス集計データ付属』（税込価格 81,900円）
『モバイルアプリマーケットプレイス調査報告書2010』（近日発売予定）
『組み込み型アンドロイド報告書』（近日発売予定）
■電子出版関連
『電子書籍ビジネス調査報告書2009』（税込価格 71,400円）
『電子コミックビジネス調査報告書2009』（税込価格 71,400円）
『電子黒板・学校ICT化の将来展望』（税込価格 99,750円）
『電子ブックリーダー調査報告書2010』（近日発売予定）
■クラウド関連
『改訂新版 Salesforceプログラミングバイブル』（税込価格 71,400円）
『SaaS利用動向調査報告書2009 秋』（税込価格 71,400円）
『インターネットデータセンター調査報告書2009』（税込価格 178,500円）
『レンタルサーバー調査報告書2010』（税込価格 178,500円）
『米国IT企業のオープンソース最新動向レポート』（税込価格 71,400円）
■新産業関連
『日米欧のスマートグリッド政策と標準化動向2010』（税込価格 99,750円）
『Car Testing Japan 2008 Winter 技術レポート』（税込価格 52,500円）
『メタバース調査レポート2009』（税込価格 84,000円）
『ソースコード付き<デジタル放送対応>BMLブラウザ実装ハンドブック』（税込価格 157,500円）
『BMLコンテンツ開発ハンドブック<地上デジタル/衛星デジタル/ワンセグ放送対応>』（税込価格 178,500円）
『BMLコンテンツ開発ハンドブック<ワンセグ放送編>』（税込価格 98,000円）
『BMLコンテンツ開発ハンドブック<地上デジタル/衛星デジタル放送編>』（税込価格 98,000円）
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インプレスR&Dは、Webビジネス関係者、ワイヤレスブロードバンド技術者、放送・通信融合およびデジタル家電関係者、ICTを活用するビジネスマンなど、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野の革新をいち早くキャッチし、これからの産業・社会の発展を作り出す人々に向けて、クロスメディア事業を展開しています。
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：関本彰大、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「医療」「山岳・自然」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。
2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、1,700万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電＆カメラ、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー、スポーツ＆アウトドア、ヘルス＆ビューティー、コスメ、時計、ベビー＆マタニティ、アパレル＆ファッション雑貨、食品＆飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー＆バイク用品を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイ、ウィルコムからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い（先払い）、レコメンデーション機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。 Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.（NASDAQ: AMZN）の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、
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