インプレスグループで法人向け情報コミュニケーション技術関連メディア事業を手がける株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）のシンクタンク部門であるインターネットメディア総合研究所は、最新のインターネット利用動向調査の結果を発表いたします。
この1年でスマートフォン市場は大きく拡大し、その市場は一気に開花の様相を呈しています。また、iPadに加え、他社からも次々に端末が投入されタブレット端末も注目を集めています。さらには、電子書籍リーダーなどの新しいデバイスも次々に登場し、インターネットの利用傾向が大きく変わろうとしています。また、TwitterやSNSなどソーシャルメディアの急成長や、LTEの商用化の開始、サービスのクラウ化ドなど、通信・デバイス・コンテンツを含めた構造変化が起きています。
インターネットメディア総合研究所では、個人利用者約3300人を対象として、詳細な利用実態調査を実施しました。特に、利用するインターネットデバイスとその利用時間によって、スマートフォン派、タブレット派、パソコン派、携帯電話派などに利用者を分け、コンテンツの利用の傾向の違いなど詳細に分析しています。
本調査の全設問やさまざまなクロス軸に基づくエクセルの数表とグラフをCD-ROMに収録した『インターネット個人利用動向調査2011』を株式会社インプレスR&D から6月30日（木）より発売いたします。また、調査結果の一部は、財団法人インターネット協会監修、インターネットメディア総合研究所編の『インターネット白書2011』にまとめ、株式会社インプレスジャパンから7月29日（金）より発売致します。
■スマートフォンの所有率が昨年より8.3ポイント増の14.8％に上昇、女性にも広まる
ソフトバンクのiPhoneに続き、ドコモやauもスマートフォン端末を積極的に展開しており、スマートフォン市場は拡大が続いています。本調査によるスマートフォンの所有率は昨年の6.5％から14.8％へと大きく上昇しており、購入を検討している層も33.1％と昨年のほぼ2倍となっています。特に男性20代（29.6％）、女性20代（25.3％）、男性40代（22.7％）、男性30代（22.5％）で所有率が高く、若年男性だけでなく女性にも広まっていることがわかります。
一方、iPadやGALAXY Tabに代表されるタブレット端末の所有率は3.0％となっています。所有率が最も高いのは男性40代の5.0％で、男性30代の4.4％が続いており、男性30代から40代の所有者が高くなっています。所有している端末では「iPad」が76.2％と突出しており、「GALAXY Tab」の10.9％を大きく引き離しています。
■スマートフォンでインターネットをよく利用する「スマートフォン派」が14.2％に拡大、昨年の20代～30代の男性が中心から一般化し裾野が広がる
利用するインターネットデバイスとその利用時間によってユーザーのメイン端末を区分すると、スマートフォンの利用が多い「スマートフォン派」が昨年の3.6％から14.0％へ拡大、タブレット端末の利用が多い「タブレット端末派」が1.7％、同様に「携帯電話派」が13.6％、「パソコン派」が27.3％、「その他のデバイス派」が4.2％、デバイスにかかわらずインターネット利用時間が短い「低利用層」が26.8％という結果になっています。スマートフォンやタブレットでのインターネット利用が進み、インターネット利用デバイスは多様化しています。スマートフォン派は20代から40代の男性に加え、女性の20代や30代にも広まっています。一方、タブレット端末派はスマートフォン派よりやや年齢層が高めで男性が中心です。
■Twitterなどのマイクロブログの利用率が昨年より6.5ポイント増の16.2％に上昇、SNSも10.8ポイント増の32.1％へと上昇し、ソーシャルメディア利用が拡大、SNS利用者の4人に１人がFacebookを利用
昨年Twitterのブレイクで再成長を見せたソーシャルメディアですが、その傾向は今年も続いています。Twitterに代表され短いフレーズで情報発信するマイクロブログの利用率は16.2％となり、昨年から6.5ポイントの大幅な上昇となっています。特に、タブレット端末派では36.2％、スマートフォン派では31.4％と高い利用率となっています。
一方、SNSの利用者は昨年から10.8ポイント上昇し32.1％となっています。タブレット端末派やスマートフォン派、携帯電話派、携帯電話パソコン併用派の利用率が40％を超えており、モバイルでのインターネットを利用している層で利用率が高くなっています。
利用サービス（複数回答）では、「mixi」（84.1％）が突出している状態は昨年と同じですが、「GREE」、「Facebook」が25.7％で続いており、特にFacebookの急伸が注目されます。SNSの利用サービスでは「他人の日記やノートを読む」（53.1％）、「他人のつぶやきをみる」（45.2％）、「コミュニティーの発言を読む」（40.6％）が上位で、コミュニケーションが主体となっている様子が見て取れます。その一方で、ソーシャルアプリの利用率は41.1％で、「育成ゲーム」（66.5％）、「シミュレーションゲーム」（44.0％）、「学習・クイズ」（32.8％）などの利用が多く、ゲームとしての利用も多いことがわかります。
■電子書籍を読みたい端末は、スマートフォン42.9％、タブレット端末29.4％
米国のインターネット書店では電子書籍の販売数が紙の書籍を上回るなど電子書籍市場が確立し、日本においても出版業界は変革期になりつつあります。電子書籍・電子雑誌・電子新聞の利用率は17.9％（無料のものを含む）となっています。特に、タブレット端末派では利用率が51.7％、スマートフォン派では39.6％にものぼります。さらに、17.5％のネットユーザーは今後利用する可能性があると回答しています。また、電子書籍・電子雑誌・電子新聞を読みたい端末は、パソコン（58.6％）に続き、「スマートフォン」（42.9％）、「タブレット端末」（29.4％）となっており、やはり両端末への期待の高さと重要性がうかがえます。今後これらの端末の普及が予想される中で、電子書籍のビジネスチャンスも大きく広がることが予想されます。
<< 「インターネット個人利用動向調査2011」調査方法 >>
調査設計・分析 株式会社インプレスR&D インターネットメディア総合研究所
調査方法 インタラクティブウェブ調査（ネットリサーチ）
調査対象 自宅からインターネットを行っている13歳以上の個人
対象地域 岩手県、宮城県、福島県を除く44都道府県
サンプリング NTTレゾナント株式会社gooリサーチの保有するアンケートパネルからの条件抽出によるメール配信、アンケートサイトへの誘導
有効回答数 3321 サンプルは性年齢階層別自宅PCからの一週間当たりのインターネット利用時間別人口構成比（当研究所推計値）に可能な限り整合するように抽出
調査期間 2011年5月19日(木)～23日(月)
<< 調査結果収録・商品概要 、および販売に関するご案内>>
■インターネット個人利用動向調査2011 クロス集計データ付属
発売日：2011年6月30日（木）
価格： CD（PDF＋Excel）版68,000円（税別）
CD（PDF＋Excel）+冊子版78,000円（税別）
収録データ
単純集計表/グラフ、クロス集計表/グラフ（クロス軸:①地域、②接続回線、③性年代、④住居形態、⑤最終学歴、⑥世帯収入、⑦1か月に利 用できる金額、⑧利用デバイス派）、調査票、PDF（調査概要、総括、集計表/グラフ抜粋、調査票）
サンプル数： 3321
設問数： 130問
※ローデータつきの商品もご用意しております。ご要望の方はお問い合せください。
※インプレスR&D インターネットメディア総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD（PDF）版をご用意しております。
■インターネット白書2011
監 修： 財団法人インターネット協会
編 集： インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所
発 売 日： 2011年7月29日（金）
仕 様： A4変型判／本文240ページ
CD-ROM１枚付属
定 価： 7,140円（税込み）
発 行： インプレスジャパン
発 売： インプレスコミュニケーションズ
I S B N： 978-4-8443-3049-3
インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2007年4月に、設立時の名称「インターネット生活研究所」から現在の「インターネットメディア総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信（TELECOM）、デジタル技術（TECHNOLOGY）、メディア（MEDIA）の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査、研究を実施している。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。
インプレスR&Dは、Webビジネス関係者、ワイヤレスブロードバンド技術者、放送・通信融合およびデジタル家電関係者、ICTを活用するビジネスマンなど、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野の革新をいち早くキャッチし、これからの産業・社会の発展を作り出す人々に向けて、クロスメディア事業を展開しています。
株式会社インプレスホールディングス(本社：東京都千代田区、代表取締役：関本彰大、証券コード：東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。
【購入に関するお問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D オンライン販売部
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【内容に関するお問い合わせ先、報道関係者からのお問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D インターネットメディア総合研究所 編集担当：柴谷、錦戸
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